任天堂、米国で初代Switchなどの価格改定を発表 将来的にSwitch 2本体、ソフト、Switch Online料金も対象となる可能性を示唆
トランプ関税については言及されていない
任天堂が、米国で初代Nintendo Switch関連製品の価格を変更することを発表した。Switch 2、ゲームソフト、Nintendo Switch Onlineの料金においても、今後値上がりする可能性があるようだ。
同社によれば、価格の変更は「市場状況に基づく」もので、2025年8月3日より実施される。しかし、XユーザーのWario64が発見したように、米国のスーパーマーケットチェーンTargetでは、一時的に値上げが適用されていたようだ。Targetで記載された価格が正確なものであれば、以下のようになる。
- Nintendo Switch：339.99ドル（約5万円。旧価格は299.99ドル）
- Nintendo Switch 有機ELモデル：399.99ドル（約5万9000円。旧価格は349.99ドル)
- Nintendo Switch Lite：229.99ドル（約3万4000円。旧価格は199.99ドル）
- ニンテンドーサウンドクロック Alarmo：110ドル（約1万6000円。旧価格は99.99ドル）
- Joy-Con 2：100ドル（約1万5000円。旧価格は94.99ドル）
先月には、カナダ向けに価格の引き上げを行うことが発表されていた。こちらも「市場状況を基に」行われるとのことだったが、任天堂はまだ詳細を明らかにしていない。
今回の発表では、8月3日より実施される価格改定によって、初代Switchの全モデル（初代Switch、Lite、有機ELモデル）で価格が引き上げられると伝えられている。さらに、「特定」のSwitch 2周辺機器、「一部」のamiibo、ニンテンドーサウンドクロック Alarmoも値上げの対象だ。一方、Switch 2本体、初代SwitchおよびSwitch 2向けのダウンロード版／パッケージ版ゲーム、Nintendo Switch Onlineの料金については現時点では影響を受けないとしたうえで、今後価格の調整が必要になる可能性があると記されている。
任天堂は発表のなかでトランプ米大統領が決定した関税については言及していないが、アナリストは、これらの値上げや、ビデオゲーム業界におけるその他の価格改定の理由として、トランプ関税を挙げている。米国の市場調査会社Niko Partnersのダニエル・アーマッドは、任天堂がいずれSwitch 2の価格を引き上げても不思議ではないと述べている。
「ベトナムに対して20％、中国は30％、日本は15％の関税が課せられます」とアーマッドは今回の発表を受けて語っている。「どれも任天堂がハードウェアとソフトウェアの生産で依存している市場です」
値上げのニュースが発表される数時間前には、任天堂が6月にSwitch 2を発売して以来初となる決算報告を公開していた。予想どおり、同社は売上高と利益を大幅に伸ばし、Switch 2は発売からわずか7週間で600万台超を販売している。
また、初代Switchは発売から長い年月が経ち、Switch 2が発売されたにもかかわらず、依然としてその人気を維持しているという。2024年7月から2025年6月までの年間ユーザー数は1億人を超えており、すでに初代Switchでプレイしているユーザーが大勢いる環境のなかでSwitch 2が発売されたことが示されている。
